ガチャ禁止に関するまとめ(ガチャポリシー)

これは、ゲーム業界全体のガチャ自主規制の流れからくるもののようです。 ガチャ自体、アメリカの法律では規制はありません。 しかし一部の国では子どもがガチャを行うことは良くないという流れです。 またガチャで詐欺行為を行うゲーム運営会社も実際にあったことから大きな問題にもなっています。 ただし賭博(スキルゲーム)と同じように、許可を受けた方が決められた地域で今まで同じように行うことは可能なようです。

違反すると追放対象(BAN)になります。

ランダムに出てくる販売が禁止」とこの「ガチャの名称でアイテム販売が禁止」というだけで、 ガチャのような譲渡可能でコピー不可の商品は消えることはありません。

ガチャで出てきた譲渡可能なアイテムは、今まで通りマーケットプレイスやヤードセールなどで販売ができます。

購入者が持ってるガチャ品で単品で値段が決まっているのも問題はありません。 またお店で、ガチャ品をランダム要素が無い状態で売るのも大丈夫です。

ギャンブル要素が無い状態にすれば問題ないということです。


日本ではD-Labの機械「みえぽん」が有名。リンク先はFlickr、販売は店舗のみ

ガチャの名称を使わないのであれば「コンベヤベルト」(ベルトコンベアでも同じ意味)システムで今までのように販売ができます。 コンベヤベルトシステムは、ある程度先まで出てくるアイテムが見える仕組みです。

パズルゲームでいれば、テトリスやぷよぷよで次のブロックが見えるみたいなイメージです。

The Arcadeは独自のコンベヤベルトのHUDを装着して購入します。(HOW TO PLAYで解説

7seasやKittycatsのようなシステムは、影響しません。 現時点ではゲーム性が強いものは、対象になっていないようです。

2021年10月時点では、The Arcade(アーケード)はコンベヤーベルトシステムで継続、 Gacha Guild(ガチャギルド)は「The Guild」に名称を変えて、ガチャではなく通常の方法で商品を販売する方針です。

購入者にとっては、メリットしかありません。 購入手順が変わったり複雑になった部分もありますが。

クリエイターは、新しい流れに乗れないと売上が減ってしまう可能性があります。 きちんと状況の変化を理解して対応していけば、問題ない範囲に見えます。 変化についていけないクリエイターは、残念ながら消えていくでしょう。

長期的には全体としてメリットのほうが大きいと感じます。 ただガチャの問題が世間一般に知られてから何年も経っているため、運営の対応としては非常に遅いです。

2021年では、ブロックチェーン技術をつかったデジタルのアート作品の価値を高める手段としてNFTが注目を集めています。 Second Life運営のリンデンラボは、NFTのアイテムを一部外部で作って販売しています。 何らかの研究はされているかもしれませんが、ガチャ禁止にNFTが加わればアイテムの価値が増すとクリエイター、購入者にはメリットもあります。

ただ現時点で、膨大な電力、高性能なコンピューターが桁外れな台数が必要なため、非常に敷居が高いという現実的ではない問題が解決できていません。